●床屋に行ってサッパリした。
●また、頑張ろう！！
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
●セミナーご案内
＜前向き！！投信ゼミナール！！＞
　・現在の市場環境と投信動向
　＞2021年09月19日(土）　＠京都10
　場所：Kyoto de meeting
　　 　4階　～smart～（スマート）
　　　京都府京都市南区東九条西山王町16-5
　　　JR京都駅八条口徒歩５分
　　　https://www.smartkaigisitsu.net/properties/view/238
　時間：13時～14時半
　参加料：1,500円
　＞2021年09月25日（日）　＠新宿20
　場所：SOBIZGATES Ｂ会議室
　　　各線「新宿三丁目」駅Ｃ７番出口を出て進むと
　　　新宿五丁目東という交差点。
　　　そのまま横断歩道を渡り右折しますと
　　　セブンイレブン。そのビルの２階です。
　　　入口はセブンイレブンとカフェドクリエの間の
　　　細い道に入ってすぐ左です。
　時間：11時半～13時
　参加料：1,500円
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
●「根来衆」の動きは続く。
●ジワリと来ている「中国」リスク。
●今回セミナーのテーマの一つです。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
＞2021年09月15日の海外市場動向
【COVID19関連：米国】
　＜ウォールストリート・ジャーナル＞
　　・バイデン大統領…大手企業幹部と
　　会合。
　　・ワクチン接種の義務化を要求。
　　※ディズニーやマイクロソフトのCEO
　　と伴にウォルグリーンのブルーアCEO
　　とも面会予定。
　　・会社や機関での感染対応どのように
　　拡大しているか
　・従業員の予防接種をどのように推進する
　　か…について協議する予定。
【金融政策：ECB】
　＜レーンＥＣＢ理事＞
　　・イールドカーブは非常に低水準のままで
　　推移。
　　・PEPPの量はECBの金融政策へのスタンス
　　を示唆したものではない。
　　・持続性はより効率的な政策アプローチ。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
【NY外為市場概況】
◎ドル・円
・109円11銭へ下落後109円45銭へ上昇。
　★米8月輸入物価指数…予想外のマイナス。
　　→一時ドル売り強まる。
　☆9月NY連銀製造業景気指数
　　・8月から上昇…予想のほぼ2倍に。
　　→金利上昇⇒ドル買い再燃。
　☆黒田日銀総裁
　　・必要とあれば緩和措置の強化も辞さない
　　姿勢を明示。
　☆株高。
　　→リスク選好の円売り強まる。
●ユーロ・ドル
　・1.1831へ上昇後1.1803ドルまで下落。
◎ユーロ・円
　・129円06銭へ下落後129円28銭へ上昇。
◎ポンド・ドル
　・1.3812から1.3854ドルまで上昇。
　☆英国インフレの急加速。
　　→利上げ観測を受けたポンド買い強まる。
　★ジョンソン首相の内閣改造発表後。
　　→買い一段落。
◎ドル・スイス
　・0.9165から0.9206フランまで上昇。

[経済指標：米国]
●8月輸入物価指数
　・発表：前月比　▲0.3％＜予想：+0.2％
　　7月：+0.4％↑+0.3％
◎9月NY連銀製造業景気指数
　・発表：34.3＞予想：17.9（8月：18.3）
●8月鉱工業生産
　・発表：前月比　＋0.4％＜予想：+0.5％
　　7月：＋0.8％↓+0.9％
●8月設備稼働率
　・発表：76.4％=予想：76.4％
　　7月：76.2％↑76.1％
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
【NY株式市場概況】15日（NY時間16:23）
◎ダウ平均：34814.39（+236.82　+0.68%）
◎S&P500：4480.70（+37.65　+0.85%）
◎ナスダック：15161.53（+123.77　+0.82%）
◎CME日経平均先物：30470
（大証終比：+120　+0.39%）
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
◎ダウ平均は反発。
　・序盤は軟調な動き。
　・値ごろ感からの買い戻し。
　　・一時＋300ドル超。
　　▽エネルギー株の上昇がサポート。
　　　☆原油相場…一時73ドル台回復。
　　　　→エネルギー株も連れ高。
　※不安要因
　　★デルタ株の感染拡大…経済への影響懸念。
　　★インフレも警戒…不透明感も根強い。
　　▼カジノ株の下げ継続
　　　＜中国当局＞
　　　　・マカオでのカジノオペレーターへの
　　　　監視強化の姿勢を打ち出す。
　　▼NY市場上場の中国株も軟調な動き継続。
　　　★中国の小売売上高…予想を大きく下回る。
　　　　→景気速傾向示す。
　　　　⇒中国経済への懸念高まる。
　　　★中国不動産大手の恒大集団の過剰債務
　　　問題深刻→破綻リスク高まる。
　　　　→中国への不透明感強まる。
　　●市場も改めて「中国」をリスクとして注目。